ようこそバドミントンルール百科へ

公園で遊ぶバドミントンとは違って、競技としてのバドミントンには、もちろん 正式なルール(競技規則)があります。

たとえば線審(ラインズマン)の合図公認審判員規定第6条第3項

シャトルの落下点が見えなくて判定ができなかったとき
公認審判員規定第6条第3項
シャトルの落下点が見えなくて判定できなかった場合は、両手で目を覆って主審に合図する。

たとえばオーバーネットの規準競技規則第13条第4項


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フォルト第4項:インプレーで、プレーヤーが
1.ラケット、身体または着衣で、ネットまたはその支持物に触れたとき
2.ラケットまたは身体で、ネットの上を越えて、少しでも相手のコートを侵したとき。また、インプレーで、ラケットとシャトルとの最初の接触点が、ネットより打者側でなかったとき。(ただし、打者が、ネットを越えてきたシャトルを、1回のストロークで打つ場合、ラケットがシャトルを追ってネットを越えてしまうのはやむを得ない)

1934年、世界バドミントン連盟(BWF)設立

まず、バドミントン競技の組織構成としては、世界バドミントン連盟、略称BWF(Badminton World Federation) (元IBF)が、バドミントンの国際連盟として、1934年に設立され、国際大会の運営や、ルール改正 などに携わっています。

日本では、日本バドミントン協会(Nippon Badminton Association)(NBA)という組織があり、 世界バドミントン連盟(BWF)の下位団体としての位置付けとなります。

日本バドミントン協会の創立

日本バドミントン協会は1946年に創立され、国内の大会の主催を行ったり、ルールの改正、さらには 審判員の認定、用具の検定などにも携わっています。

最近では、2006年にBWFのルール改正に伴い、大幅なルール改正を行ないました。 この出来事は、バドミントン愛好家のみなさんなら記憶に新しいことでしょう。

一方、世界に目を向けると、バドミントン競技は、1972年のミュンヘンオリンピック、 1988年のソウルオリンピックでは、公開競技として行われ、1992年のバルセロナオリンピックより 正式競技種目として採用されています。

日本国内でも競技人口が増加中

ところで日本国内のバドミントン事情ですが、競技人口は約23.5万人(2020年度日本バドミントン協会 登録者数)といわれています。

日本選手の活躍もあり、競技人口は増えているようです。

ただ、バドミントンというスポーツは、非常に手軽でお金もかからずに出来ることから、 各地の小中学校の体育館などの夜間開放などを利用して、健康とストレス解消などを目的に、 レクレーション的な要素でバドミントンを楽しんでいる人たちもたくさんいます。

そんな「お手軽バドミントン」愛好家までを含めると、もっともっとバドミントン人口は多いのだと思います。

多くの方へバドミントンを正しく知っていただく為に

このサイトでは、そんな「お手軽バドミントン」愛好家の方々から、トップを目指す体育会系競技志向の プレーヤーまで、バドミントンを楽しむプレイヤーなら誰もが知っておかねばならないルール(競技規則)を 分かりやすく、図や写真も用いてご紹介していこうと思います。

一般人にとっては、日本バドミントン協会が発行している「競技規則(諸規定集)」(通称赤本)を 1回読んでも、十分理解できないと思います。

「競技規則(諸規定集)」に記載してある用語の意味や解釈を普通の言葉でわかりやすく説明し、 誰にでも理解していただけるよう努力したいと思います。

(財)日本バドミントン協会一級公認審判員として、多くの国内・国際大会の審判の経験から 得た知識をもとに、正しい競技規則のご紹介をしてまいります。

そして、バドミントン競技がさらにメジャースポーツとなり、普及発展していくことを期待しています。

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